土壌中のヒ素などの有害物質の由来は、自然的原因によるもの（自然由来）と、人為的な汚染によるもの（人為由来）があり、土壌汚染対策法では取り扱いが異なるため、正しく判別する必要があります。そこで、わずか数グラムの土壌のみで、還元処理と酸化処理後に再度還元処理を行うことで、有害物質の由来を判別する新手法を考案しました。

いろいろな地域でエネルギーの地産地消を進めるための地域エネルギー供給計画について、環境性や事業性を算定する評価システムを作成しています。この評価システムでは、再生可能エネルギーやデマンドレスポンス、電気自動車による充放電、水素利活用などのさまざまな技術を組み合わせた評価を行い、最適なエネルギーマネジメントを行うための計画を提案します。

ポリマーパッシブサンプラーを用いて有機汚染物質の底質間隙水中フリー溶存濃度を測定する技術です。測定値と毒性値を比較すれば、底生生物へのリスク評価が可能です。通常の分析機器（GCなど）で測定可能であり、面倒な抽出液のクリーンアップは通常、不要です。既存法の導入、新規物質の測定、新規サンプラーの開発など相談に応じます。

コンビナートのように素材産業等が集積して大量の熱需要がある場所に、リサイクル困難な可燃ごみを燃料とする専用の大型焼却施設を建設し、素材の製造プロセスに蒸気供給を行う仕組みを検討しています。これまで一般的な廃棄物発電に比べて2倍程度エネルギー効率が高くなるため、大きなCO2削減効果が得られ、コスト低減にも繋がる可能性があります。民間企業や自治体などとこのような仕組みの実現に向けて取り組んでいます。

気候変動に適応するため、生態系の機能を活かした適応策（EbA）に着目が高まっています。国立環境研究所では、気候変動適応にも寄与する生態系の機能評価の研究を進めています。気候・気象条件の不確実性が増す将来に向け、社会・金融技術 × 生態工学技術によるEbA推進策を目指して私たちと協働してみませんか。

バイオガス化技術を使って、発生するガスを使った発電等のエネルギー利用だけでなく、残渣の固形分や液分の農地還元や資材化まで行う有機性廃棄物のリサイクルの取組が進んでいます。原料となる廃棄物には様々な異物に由来する環境汚染物質が含有され、残渣にも残留することを確認しています。健全なリサイクルを担保するため、実験や調査に基づきそういった汚染物質の施設内における挙動モデルを作成し、プロセスの適正制御による汚染リスクの低減を目指しています。

地球環境データベースでは、温室効果ガスの観測値をはじめとする多様な地球環境データを公開しています。フォーマットが統一されたデジタルデータを直接ダウンロードできるほか、ダウンロードしなくてもデータの中身を確認できるクイックプロットツール等の解析ツールもご利用になれます。観測中のデータをほぼリアルタイムで見ることができる速報値メニューもあります。

⼤気質シミュレーションにより、大気汚染のメカニズムを解明したり、対策による改善効果を予測したりすることが可能になります。シミュレーションを実行するために不可欠な、大気汚染物質の排出インベントリ（あらゆる発生源からの排出量を収録したデータベース）とデータ変換用ツールを構築し、一般に公開しています。

植⽣や⼟地利⽤の基礎データは、⽣物多様性の現状評価や将来の変化予測に⽋かせません。国⽴環境研究所の⽣物多様性データ可視化ツール（BioWM）サイトでは、GIS用メッシュデータとして、日本全土を対象とした土地利用情報・さとやま指数の無償提供を⾏っています。⽣物の⽣息地評価から政策検討まで産学官で活用されています。

国内各地域において気候変動の影響が懸念される様々な分野で活用できるよう、最新の全球気候モデルの結果を1km間隔に内挿し、統計的ダウンスケーリングという手法を用いて詳細な地域気候予測データを開発しました。時空間解像度が高く、地域の気候変動の影響評価や適応策検討に活用が期待されます。